新型コロナウイルスも落ち着き、在宅勤務から出社する動きが多く目立ってきました。
今現在、多くの企業で福利厚生の見直しを図っていますね。
福利厚生の中でも特に食事補助は人気の一つ。
多くの企業では自社で社食を作り健康経営の増進に努めています。
さて、弊社にも多くの企業さまから福利厚生の見直しでお問合せを頂いています。
その際必ず両者で導入「目的」を確認をしていきます。
それはなぜか…？
そもそもの導入目的によって「叶えたい姿」が異なるからです。
それは例えば、離職率の改善や従業員満足の向上、または会社の成長だったり。
それが福利厚生を検討していると、いつの間にか目的を忘れてしまいがちに、そして目的と異なる導入指標を設定してしまうことがあります。
そのため、導入による「叶えたい姿を軸」に検討を進めていきます。
例えば、離職率の改善が目的の場合…
なぜ離職率が上がっているのか？ その原因は何か？
それは従業員満足が低下しているせいなのか？それは何故なのか？
従業員エンゲージメントはどうなっているのか？
検討している食事補助の方法で解決するのか？
従業員エンゲージメントが原因だった場合、「個人」への食事補助でなく、
部署間を越えたインタラクティブランチなど「持続的な交流の仕組み」を作ることが効果的な施策となります。
目的に立ち返ってみる事が施策の長期的な成功につながる事が多いようです。
どこでも社食は、飲食店を自社の「社食」として利用できる。サービスを提供しています。